大阪への出張日を設定します

関西地方の既存のお客さまには、たぶんいい話です。

国会図書館があるおかげで毎月一回自腹で出かけてもOKな関東地方と比べて、さいきん関西への出張実績が低調です。新たなお問い合わせもない、ということになってくれればわかりやすいのですが、そうでもありません。「出張予定があれば出張相談希望」という回答欄にチェックをかけて送信されてくる労働紛争関係のご連絡が毎月複数あるのと…

なぜか、不動産登記のフォームからもそうしたご連絡があるのがどうもいけません。

あれこれ考えた結果、しばらくのあいだ「依頼がなければ中止する出張」で対応しようと決めました。ルールとしては

1. ２～３週間前までに日程を決めて告知開始。今回は４月２８日または２９日。
2. この日の出張相談の希望には、通常の出張と同じように対応。このため大阪駅または難波駅周辺で実施の場合、交通費不要。
3. 予定日の２日までまでに出張相談等のご依頼がない場合、出張そのものを中止。

これを毎月繰り返してみようと考えています。お客さまには実害がなく、こちらも「関西へも定期的に出張する」という可能性は維持できます。

このルールだと、一件だけ出張相談のご依頼があり、その後ご依頼につながらない場合にもっとも過酷な結果になります。

出張相談の料金は２時間５４００円、当事務所から大阪駅までは高速バスで片道正規運賃３０００円を超えます。

そうしたことがあって、出発１日前まで発売の割引運賃を利用する必要があり、２日前に出張中止を決めたいな、ということになっています。

さりながら、一度や二度の出張相談が報われないように見えるからといって諦めるのはよくない、と考えねばならないようです。

さきほど、昨年秋に出張相談をしたお客さまから再度のお問い合わせをいただきました。覚えているか、と問われて思わず目をそらしたのですが、メールですからバレてないはずです。